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熊坂侑三 投資家のための米国経済 超短期予測レポート [週刊]

投資家のための米国経済 超短期予測レポート [週刊]

熊坂侑三
ITeconomy Advisors
週刊レポート 1か月更新 2010年4月発売
本体 5,000円  税込 5,400円  国内送料無料です。
この商品は 明日 発送できる予定です。 (発送可能時期について)

  

米国景気を市場のコンセンサスより早く、正確に、
常に数値とトレンドで捉える!
FX(為替)、株式、債券トレーダーへの貴重な米国景気情報を毎週お届けします

無料サンプル
過去に配信されたレポート
11月11日号
11月4日号
10月21日号
サンプルPDFとCQMパフォーマンス、理論論文
* 1:CQM レポート(予測日:2010年3月12日)
* 2:国民所得・生産勘定表(予測値)
(予測日:同上)

* 3:当社エコノミストコラム

* 4:CQM パフォーマンス論文

* 5:CQM 理論論文(英文のみ)

レポート見本
2010年3月19日号

[米国経済週刊レポートとGDP項目予測表]
約200の国民所得・生産勘定表項目(今期・来期)を分析した米経済CQM予測レポートと、約80の月次経済指標の予測を原則毎週月曜日に配信。更に、ITeconomy Advisors社の エコノミスト(www.iteconomy.com参照)が米経済等について不定期で書くコラム(英文)もお付いたします。


レポートの特徴

1:超短期(CQM)予測は1980年代後半に当社アドバイザーのローレンス・クライン教授(1980年ノーベル経済学賞受賞)が投資家、経済政策者の景気判断に役立つために開発した当社独自の予測です。米経済CQM予測に関して我々は20年以上の経験があります(経済教室”米景気、GNPでは読めず”、1990年12月26日)。

2:米景気動向を常に数値とトレンドで捉え、曖昧な言葉で米経済状況を語りません。これはFXトレーダー、株式トレーダー、債券トレーダーにとって貴重な情報です。

3:CQM予測は市場のコンセンサスより米国景気の転換点を少なくとも1ヶ月早く捉える傾向があり ます(サンプル:CQMパフォーマンス論文参照)。米国投資への有利な情報となります。

4:CQM予測の動きは米連銀による政策変更のタイミングを予想するのに役立ちます。 これは為替トレーダー、株式トレーダー、債券トレーダーに貴重な情報となります。

5:米国実質GDP予測においてCQM予測はブルーチップファイナンシャル予測のコンセンサスより優れていることが実証されています(サンプル:CQMパフォーマンス論文参照)。

6:予測値に対してエコノミスト(予測者)の主観的な調整がなく、客観的に経済統計 を扱い予測をするため毎週の予測値に連続性がありCQM予測を基に使用者 (投資家、政策担当者)が独自の米景気判断を行うことができます。

7:CQM予測は米国経済の景気判断を常に支出サイド・所得サイドの両サイドから行い、支出サイドのみに偏りません。

8:毎週発表された米国の主要経済指標の見方をグラフから説明します。

9:毎週発表された米国経済指標の景気への影響を数値とトレンドで説明し、何故米GDP項目の予測が修正されたかが理解できます。



対象者


米国の景気動向、あるいは連銀の政策変更のタイミングを
市場のコンセンサスよりいち早く、数値、トレンドを基に正確に捉えたい 投資家や政策担当者。



紹介文

小橋裕一氏

熊坂氏とはペンシルバニア大学以来の付き合い。ウォートン・エコノミック・モデルというグローバル経済モデルの先駆者Dr.クラインは、当時のペンシルバニア大学、経済学のプロフェッサーであり、熊坂氏も師事をしていました。当時私が勤めていた大和証券とウォートン・エコノミック・フォアキャストとは親しい関係もあり、Dr.クラインとはアジア経済の見方について議論をしたこともあります。従って、Dr.クラインと熊坂氏たちが、米国経済の超短期モデルを開発したときから知っている最古のユーザーの1人であることは間違いありません。

その後、私の仕事も変化しました。超短期モデルを利用し始めた頃は証券会社の株式ストラテジストでした。次に資産運用会社のグローバル運用CIO、また内外株式運用の責任者も経験しました。そして現在は年金基金の運用執行理事。ユーザーとしての顔は変わりました。が、投資判断を行う上での有用なツールであることは一貫しています。経済のグローバル化の進展と共に、その有用度は増しています。

社会・経済のグローバル化とネットワーキング化の流れは、多極化の時代を生みだしました。先進国需要の成長力が徐々に低下し、新興国の中産階級の増加が新たな需要を生み始めました。足下、日本は、円高環境の中、グローバル化、ネットワーキング化の流れに乗り遅れ、低成長、財政の悪化に苦しんでいます。単一通貨の維持と財政の健全化のジレンマに苦しむ欧州も低成長を余儀なくされています。これに対し、米国経済は先進国の中では唯一、自立的な回復の可能性を感じさせる存在であり、多極化の中でも、グローバル経済における米国経済の重要性は変わっていません。世界の株式市場、債券市場の連動性が増し、グローバルの経済成長見通し、金利見通しなどの変化に対し、瞬時に対応する市場環境において、米国経済動向の市場への影響力は増しているかもしれません。

その様な環境の変化に対し、「投資家のための米国経済超短期予測レポート」には、様々な利用の仕方があると言える。

米国経済の四半期予想:

GDPの短期予想を所得、支出両面から週次で予想し、順次発表される経済指標から、週次ベースで米国GDPの短期見通しを予測(所得、支出両面から)、しています。当四半期の経済見通しを常にアップデートし、時系列的に捉えていくことにより、見通しの変化を速やかに追跡することができます。多くの調査機関、銀行・証券会社などの見通しは、四半期毎に修正されていますが、「超短期予測」は先行して変化を捉える事ができます。従って、各社の四半期見通しが上方修正されるのか、下方修正されるのか、前もって判断することができます。タイミング判断が重要な為替、金利などの取引に有効性があります。また、近年、米国金利と連動性の高い円・ドルレート、その円・ドルレートと相関性の高い日本株式など、様々な投資判断に有用な情報を提供してくれます。

米国経済のトレンド:

変動の比較的大きい四半期毎のGDP見通しに対し、総需要、最終需要等の見通しは、経済の長期トレンドを示す指標として、より有用です。短期指標には、必ずノイズが混じっており、それだけで投資判断するのはリスクが大きすぎます。長期トレンドとの比較で相対化することにより、短期指標の有用性が増します。米国経済のトレンド分析は、株式市場、債券市場などの方向性を判断する長期指標として有用です。

これらは、ごく一般的な利用方法ですが、経済のセグメント毎の判断情報、各指標のセグメントに対するインパクトの大きさなど、様々な情報が様々な用途で利用できます。


小橋裕一氏 略歴

大和証券にて証券アナリストとして10年間活動後、日本株式の海外営業をロンドン、ニューヨークで約6年間経験。本社の投資戦略部門にて株式投資戦略を作成。2000年より資産運用会社である大和住銀投信投資顧問(株)の英国法人Daiwa SB Investments UK の社長兼CIOとして、グローバル・アセット・アロケーションの責任者に。同社本社の投資情報部長、株式運用部長としてセクター・アロケーション、アセット・アロケーションを担当。2009年、愛媛県トラック厚生年金基金の常務理事に就任。アセット・アロケーション、運用マネージャー・セレクションなどの責任者である運用執行理事を兼任。現在に至る。


プロフィール


熊坂侑三 Yuzo Kumasaka

東京工業大学を卒業後、1972-75年と日本経済新聞社において日本経済モデルの開発・予測、またオンライン経済分析システムの開発に従事。 1975年に米国に渡り、ペンシルバニア大学で経済学博士号を取得。専門は計量経済学、マクロ経済学、国際貿易。ローレンス・R・クライン教授のもと 1977年よりプロジェクトLINKのスタッフとなり今日まで世界各国のエコノミストとのネットワークをもつ。職歴は、ウォートン計量経済研究所エコノミスト、国連エコノミスト、NYニッセイ基礎研首席研究員を勤め常に米国経済を分析・予測してきた。2001年にペンシルバニア大学の教授陣等をアドバイザーとしてITeconomy Advisors, Inc.を設立。2008年に現在のITeconomy Advisors, LLCに変更。

米国経済超短期モデル(CQM)予測は1990年代初期より始め、常に米景気を数値とトレンドで捉え景気判断を行ってきた。米国経済以外にも、 2004-05年にはタイ政府の依頼によりタイ経済のCQMを構築し、2005年末の津波後の2006Q1のタイ経済成長率を的確に予測した。また、 2007-9年には慶應義塾大学グローバルセキュリティ研究所に対して日本経済のCQMを構築する。

経済対策への仕事としては1990年代後半にIT革新による米国の高経済成長の可能性をジャック・ケンプ元共和党副大統領候補、ノーベル経済学者3人を含む28人の政治家・エコノミストと”The Rising Tide”の論文集を1998年に出版し、米国の高成長への経済政策を提唱した。また、日本においては2005年以来日本経済の潜在成長力の低すぎる考え方に批判を続ける(上げ潮政策_人脈)。2006年には自民党シンクタンクのプロジェクト”日本の3%成長に向けての経済政策”の実証分析を行い日本経済の3%成長への可能性を提示した。2007-8年には経団連の21世紀政策研究所のプロジェクト“IT革新の日本産業への影響と経済政策のあり方”において日本経済の 3%〜4%の持続的経済成長の可能性を実証分析にもとづいて提唱した。


レポート名投資家のための米国経済 超短期予測レポート
配信頻度と時間毎週月曜日の午前10時以前(原則:GDP発表に伴う、個人所得・個人消費支出統計の発表が翌週になった時、CQM予測は個人所得統計の発表された週末に行われます。)
配信形式(ファイル容量)PDF形式による電子メール送信
配信期間お申込日から翌月末日まで (特にお申し出がない限り自動継続となります)
配信開始日お申込日の次の月曜日より配信を開始いたします
サンプル (PDF) CQM予測レポート
(原則毎週:CQM予測に影響を与えない月次経済統計が発表されない週のCQM予測はありません)

国民所得・生産勘定表の約200項目の今期・来期の予測値と約80の月次経済指標の予測値(原則毎週:同上)。

付録として
ITエコノミーアドバイザー社のエコノミストの書く不定期コラム (英文)。

更新購読料1ヶ月 5,250円(税込)

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解約は毎月末までにご連絡をいただければ翌月から配信を停止いたします。

CQMレポート購読における重要事項
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