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金、復活! 〜21世紀の米世界戦略とは〜
高橋靖夫
廣済堂出版
四六判 351頁 2001年3月発売
本体 1,600円 税込 1,760円
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アメリカ経済独り勝ちの舞台裏
「逆ニクソン・ショック」で日本は「第3の敗戦か」
第一章
「石油」「ドル」「金」を支配したうえで、金融制覇を目指すアメリカ
- 「金」をめぐる9つの「なぜ」
- オペラの序曲は、すでに始まった
- 金価格が、20年間下がりつづけた理由
- ブレトンウッズ委員会報告書の意味
- 日本に国際通貨戦略はあるのか
- 第1次、第2次石油ショックで金価格が上昇した理由
- 「仮説的近未来予測法」のキーは、「石油」「金」「ドル」の相互関係
- 「野蛮な通貨の争奪戦」のメッセージにヒントあり
- 「石油が上がれば金も上がる」仮説は、検証された
- 「石油価格と金価格の連動」の裏に、アメリカの意図あり
- アメリカの「金支配大戦略」の構図
- 1974年「ニューヨーク金先物市場開設」の狙い
- 「ワシントン・リヤド密約」と「アメリカ・サウジアラビア経済・軍事協定」
- 1976年「金廃貨」と「IMFキングシトン合意」の本音
- アメリカの「低価格」での「金の大量」獲得戦略
- ヨーロッパの金投機家をあざむいた財務省保有金の放出
- IMFの「キングストン合意」をテコに金の安値買いを実行
- 1977年「ヘルムズ法・金約款」のアメリカ金戦略での役割
- 金本位制の存続・廃止は1932年大統領選の論点だった
- 「金約款法」は「ワシントン・リヤド密約」の秘密兵器
- 1979年、再度、「石油が上がれば金も上がる」仮説は検証された
- 「第2次石油危機」以来、なぜ、金価格は「有事」にも反応しなくなったのか
- 「湾岸戦争」以後、金価格が石油価格上昇に連動しなくなった理由
- 「湾岸戦争」は、アメリカの「第2次金備蓄大増強」戦略への契機
- 1999年、「金」に関する「ワシントン合意」の意味と狙い
- アメリカが「ワシントン合意」の影の主役
- アメリカの「金価格ターゲットゾーン」はいくらか
- 「金本位制復帰」への必要条件は何か
- 真実をすべて開示していない「IMFの金データ」
- 「ゴールド・サーベイ2000」の狙いは果たして何なのか
- 1999年、なぜ、金本位論者マンデル教授にノーベル賞が授与されたのか
- 「失われた10年」とマンデル教授のアドバイス
- Y2K問題は「金備蓄大増強」への仕掛け
- アメリカは、世界の産金事情にめくばせしていた
- 一石二鳥の「1999年-2000年の石油価格3倍化」
- 2000年、「石油価格3倍化」の対サウジアラビア戦略
- 2000年、「石油価格3倍化」の対中国戦略
- 2000年、「石油価格3倍化」の対日戦略
- 2000年大統領選挙での、共和党の本音〜新世界秩序〜
- 2000年大統領選挙とアメリカ株式市場
- 2000年大統領選挙での、グリーンスパン「トロイの木馬」作戦
- 2000年大統領選挙での、共和党の「石油カード」
- 2000年大統領選挙での、弁護士のホワイトハウス乗っ取りの挫折
- 今、なぜ、「金本位制復帰」なのか
第二章
「第二次パクスアメリカーナ」の守護神は、「金本位制復帰」
- アメリカは「新ローマ帝国」を目指す
- 「ゲームのルールを変更する」アメリカのドル強化作戦
- アメリカの「第2次パクスアメリカーナ」大戦略の構図
- 「人」「モノ」「カネ」そして「金」もアメリカに流れる
- 2001年は、「国際通貨改革元年」になる
- 共和党の「金本位制復帰」戦略の系譜
- 共和党の「金本位制復帰論」の源流
- 「21世紀の通貨戦略会議」だった「レーガンの金委員会」
- 金委員会での「レールマン案」
- 金委員会での「ワイントロウブ案」
- 「金本位制復帰」仕掛け人の「ラッファー案」
- ヘルムズ上院議員の「81年金準備法案」
- グリーンスパンの提言、「金約款付財務省証券発行」
- 1982年の「金委員会の勧告その1」
- 1982年の「金委員会の勧告その2」
- 居住者と非居住者を差別する「武器としての金本位制復帰」
- 「金委員会」の戦略的意義は何か
- 「仮説的近未来予測法」による「金本位制復帰」シナリオ
- 新金本位制「フェーズ�機廚料世�
- 新金本位制「フェーズ�供廚料世�
- 新金本位制「フェーズ�掘廚料世�
- 新金本位制「フェーズ�検廚料世�
- 「逆ニクソン・ショック」は「部分的金本位制」と「変動金本位制」
- レーニンは、「部分的金本位制」の実践者だった
- 戦略的シナリオは出来た、次は、「金本位制復帰」へのプロセスだ
- モノ作りの敵「日本たたき」と金融業の敵「スイスたたき」
- 「金」の独占的支配の為、旧「金ブロック国」から吐き出させろ
- オランダ、ベルギーの「金売却」の言い訳
- 1992年、ソロスがイングランド銀行に勝利した意味
- 英連邦諸国オーストラリア、カナダの金売却の狙い
- イングランド銀行の金売却は、金市場への「緊急冷やし玉」
- スイスの「人道基金」とドイツの「ユダヤ人補償基金」
- 2600トンの公的保有金の半分を放出させられたスイス
- 1オンスも売らずに、オフ・バジェットで「金」を買い増すアメリカ
- 「逆ニクソン・ショック」は「独り勝ち経済」の永続化の為
- 「ユーロ」の「逆ニクソン・ショック」対向策は、何か
- 「法定金準備率25％」を想定していたオランダ・ベルギーの金売却
- 法定金準備率「40％」を「25％」に引き下げたスイスの狙い
- 「金」が媒介する「ドル」と「ユーロ」の21世紀新通貨体制
- 「フューズ�后廖�25％法定金準備率」を採用する「ユーロ」
- 「ドル」「ユーロ」以外は、変動相場制に置き去りにする
- 1998年のダボス会議で「金」がテーマに浮上した
- ブッシュ新大統領は、「大統領命令だけで金本位制復帰」ができる
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