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配信日時: 2025/06/09 14:11, 提供元: フィスコ

パルグループHD：「3COINS」が好調、4期連続で最高売上・経常利益を更新中

*14:11JST パルグループHD：「3COINS」が好調、4期連続で最高売上・経常利益を更新中
パルグループホールディングス<2726>は、1973年に大阪で設立され、カジュアルファッションを中心に事業を拡大してきた企業である。2001年にJASDAQ市場に店頭登録し、2004年に東京証券取引所市場第二部へ上場、その後東証一部への指定替えを経て、現在は東証プライム市場に上場している。「常に新しいファッションライフの提案を通じて社会に貢献する」を社是に掲げ、衣料・雑貨を軸としたライフスタイル提案型の小売業を展開している。
主力事業は衣料と雑貨の2本柱であり、特に衣料事業ではCIAOPANICやビアズリー、ディスコ―トなど多様なブランドを展開し、20代から60代以上まで幅広い顧客層をカバーしている。一方、雑貨事業では「3COINS（スリーコインズ）」を中心に、ファッション性と機能性を兼ね備えた商品を販売しており、高いブランド認知を誇る。
売上構成比は、衣料事業が全体の約6割、雑貨事業が約4割となっており、両事業ともに成長基調を維持している。衣料事業の特徴は、4週間サイクルで新商品を投入する独自のマーチャンダイジング体制と、社員インフルエンサーを活用したSNSによるプロモーションである。SNSの総フォロワー数は2,000万人を超え、新商品の先行予約販売比率が4割を超えるブランドもある。トレンドへの迅速な対応と在庫リスクの抑制を両立しつつ、直販比率の高さも相まって、アパレル業界としては高水準となる営業利益率（2025年2月期14.2%）を実現している。

アパレル業界では、コロナ禍を経て消費者の購買行動は大きな変化がみられる。SNSで情報収集を行い、購入商品を決めたうえで店舗やECサイトを訪れる「指名買い」が主流になりつつある。このような購買スタイルは同社のSNSを起点とした販売モデルと高い親和性を持つ。また、同社が2019年までに自社ECプラットフォームの整備を完了していたことが、コロナ禍以降の成長を大きく後押ししている。
雑貨事業の3COINSでも、衣料事業と同様のマーチャンダイジング体制を構築しており、常に店頭に鮮度を保つことで、来店動機につなげている。さらに、大型店舗の展開や、電子デバイスやイヤホン等を掃除するクリーニングペンといった高付加価値商品の開発にも注力している。価格帯についても従来の300円均一から、300円を超える商品の売上高比率が6割を占めるまでに変化しており、単価の向上と収益性の改善に寄与している。

2025年2月期の売上高は207,825百万円（前年比7.9%増）、経常利益は23,929百万円（同27.0%増）、当期純利益は11,848百万円（同7.8%減）となった。売上高は4期連続の増収、経常利益も4期連続の増益となり、いずれも過去最高を更新した。一方、当期純利益は、創業者に対する特別功労金3,158百万円の引当を計上したことにより減益となった。
雑貨部門では、前期に円安の影響を受けて営業利益率が2.7%まで低下していたが、300円超の商品開発の強化と、それに見合った価格改定により、2025年2月期には同利益率を6.9%まで改善させた。
2026年2月期の業績見通しは、売上高231,000百万円（前期比11.2%増）、経常利益26,400百万円（同10.3%増）、当期純利益16,850百万円（同42.2%増）を計画している。高価格帯衣料の販売拡大に加え、ノーリーズの連結効果、3COINS事業における積極的な新規出店の継続が、引き続き成長をけん引する見込みである。

同社は長期ビジョンとして、2029年2月期に売上高3,000億円の達成を掲げており、その実現に向けて「店舗・ブランドの大型化」「M&A」「海外展開」の3点を積極的に推進していく方針である。
店舗の大型化については、既に雑貨事業において3COINSから、より大型の3COINS+plus（スリーコインズプラス）への転換を進めている。衣料事業においても、店舗の大型化を進め、ブランド自体の大型化を推進している。同時に、EC売上をさらに伸ばすため、PALアプリ会員数の増加を起点として顧客基盤を強化し、SNSから自社ECサイトへの流入をさらに強化する方針である。2029年2月期の会員数目標は2,000万人としており、これは2025年2月期比で約75%増加の水準である。
M&Aについては、主に衣料事業を対象とし、シナジー効果が見込める有力ブランドの取得を検討している。投資検討にあたっては、事業との相乗効果やブランド価値を重視している。
さらに、海外展開としては、2025年7月に3COINSのパイロット店舗を香港に出店する予定である。現地市場におけるブランド認知度や価格競争力の検証を経て、継続的な展開の是非を判断する考えである。

株主還元については、「社員と株主の幸せのための経営」を経営理念として掲げている。2025年2月期の配当は年間60円（前期比10円の増配）を実施し、2026年2月期も同額の年間配当を予定している。配当については安定配当を基本とするが、業績動向に応じて柔軟に対応していく考えを示している。また、2025年5月には自己株式の取得を発表しており、取得上限は75万株、総額で20億円を予定している。これにより資本効率の向上と株主還元の強化を同時に実現する姿勢を明確にしており、企業価値向上に対する経営陣の強いコミットメントがうかがえる。

《HM》