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配信日時: 2026/01/16 09:33, 提供元: フィスコ

ゴルフ・ドゥ：中古ゴルフクラブの販売中核、今期業績予想を上方修正

*09:33JST ゴルフ・ドゥ：中古ゴルフクラブの販売中核、今期業績予想を上方修正
ゴルフ・ドゥ<3032>はゴルフクラブのリユースを中核に、「ゴルフドゥ！」直営店とフランチャイズ（FC）を組み合わせた店舗網を全国に展開している。売上高構成比では、直営74.4％、フランチャイズ8.3％、営業販売17.3％となっている。総店舗数は69店舗。基本的に店舗でのクラブ買取が主となり、在庫水準を維持している。

中古クラブ市場においては、最大手のゴルフパートナーをはじめとした競合が存在するものの、他社は新品クラブの売上構成比が半分程度占める一方で、同社の売上構成比に占める割合では3分の2程度が中古クラブの販売を占めている。フリマアプリによる個人間取引については、一定の影響は認識しつつも、構造的な脅威というよりは棲み分け可能な存在と捉えられている。CtoC取引の利便性や価格面の魅力はあるものの、品質のばらつきや保証面の不安から、必ずしも中古ゴルフ用品との相性が良いとは言えず、現時点では同社の事業基盤を揺るがす存在にはなっていない。特に中高価格帯クラブや初心者・買い替え需要においては、引き続き実店舗型リユースの優位性が維持できるとの見方が示されている。

直営事業の出店戦略については、現在は関東圏（埼玉・東京・千葉）が中心であり、特に関東は本社が埼玉にあることから自然発生的にドミナントが形成されてきた経緯がある。直営店は自社で建物を建設することはなく、賃貸物件を前提とした出店であり、物件条件に大きく左右される。関東以外のエリアについてはFCによる展開が基本方針となっている。FC事業では、月間売上高に対する一定比率のロイヤリティ収入が主な収益源であるものの、近年は初期投資コストの上昇がFC展開のハードルを高めている。コロナ禍以降の資材価格上昇により、店舗開設コストが大きく上がっており、フランチャイジーの参入スピードは以前と比べて鈍化している。また、在庫量が一定規模に達していなければ競争力を維持できない点がより顕著になっており、品揃えの確保がFC展開の制約要因となっているようだ。新規FC店の在庫については、基本的には直営店での買取在庫を供給する形が中心となっている。なお、既存店（直営、FC）の在庫については、店頭やECサイトでの個人からの買取に加えて、メーカー側から不要となったクラブを引き取るケースや、ゴルフドゥ！店舗間での売買など、柔軟な在庫循環によって全体最適を図っている。

直営事業に付随するECサイト「ゴルフドゥ！オンラインショップ」やゴルフスクールなどは、売上構成比としては現時点で「ゴルフドゥ！」店頭販売が中心であるものの、補完的な役割を果たしている。特に「ゴルフドゥ！オンラインショップ」は前連結会計年度まで成長戦略の中心として改修に注力しており、前年同月の売上高を毎月上回っている。会員数が着実に積み上がっており好調に推移、中長期的には顧客接点の拡大と在庫回転の平準化に寄与する位置づけとなっている。

2026年3月期第2四半期決算は売上高3,072百万円（前年同期比5.7％増）、営業利益99百万円（前年同期1百万円）と増収・大幅増益での着地となった。直営店においては、4月以降6月を除き売上高が同月過去最高推移し、加えて粗利益率が前年同月を上回って推移したことが収益改善の主因である。値引き抑制や販促費の適正化といった取り組みが想定以上に奏功したほか、FC店からのロイヤリティ収入も堅調な売上動向を背景に増加した。通期業績予想の上方修正も発表しており、売上高6,200百万円（前期比4.8％増）、営業利益77百万円（同169.9％増）を見込んでいる。

足元の11月・12月の月次動向についても、全体としては順調な推移との評価であり、マーケット環境についても大きな悪化は見られていない。中古クラブ市場における買取競争は一定程度存在するものの、足元で急激な競争激化は確認されておらず、同社の調達・販売バランスは安定しているとの認識である。

来期以降の成長については、トップラインの拡大と利益成長の両立を目指す方針であり、成長ドライバーとしては既存店舗の収益性向上とEC・付加サービスの拡充が中心となる見通しである。新規事業であるインドアゴルフ練習場「DODO GOLF」については、短期的な利益貢献よりも中期的な顧客接点強化・「ゴルフドゥ！」への送客による相乗効果を重視しており、将来的な業績寄与は段階的に見込むスタンスである。また、今後も新規事業など新たな挑戦を続けていく方針である。

財務面では自己資本比率が20％台にとどまっている点を認識しつつも、現時点では急激な資本政策変更は想定しておらず、内部留保の積み上げと安定的な事業運営を優先する考えが示されている。配当および株主優待については、株主還元を意識した施策として継続する方針であり、利益成長に応じた還元余地の拡大が今後の焦点となる。市場環境の追い風を横目に、今後も業績回復基調が継続するか注目しておきたい。

《NH》